SendGridの無料トライアル終了後と解約・停止|送信停止の時期と上限超過料金

メール配信サービスの「SendGrid」は、日本では構造計画研究所が正規代理店として国内向けのプランを提供しています。以前は無料で使い続けられる「Freeプラン」がありましたが、2026年3月31日で提供を終え、2026年4月1日から60日間の無料トライアルに切り替わりました。いまから試す人にとっては、「トライアルが終わったらどうなるのか」「有料にしたらいくらかかるのか」「やめるときはどうするのか」が気になるところです。

この記事では、構造計画研究所のSendGridの「料金プラン」ページと、サポートサイトのよくある質問を直接読み、無料トライアルの制限と終了後の流れ、料金と上限超過料金、プラン変更の注意点、解約手続き、アカウントが停止されるケースを、原文に沿って整理します。 関連:める配くんを申し込む前に確認する点も、あわせてご覧ください。

SendGridをすすめる記事でも、ほかのメール配信サービスと比べる記事でもありません。料金はすべて税抜で、2026年10月23日に各ページを取得して確認した時点のものです。申し込む前に、必ず公式の最新の案内を確かめてください。

目次

先に結論|トライアルは自動で有料にならないが、放置すると削除される

  • 無料トライアルはアカウント発行から60日間(延長不可)。Essentialsプラン相当の機能を使えるが、1日100通までなどの制限がある。
  • トライアルが終わるとメールを送れなくなる。自動で有料プランに移ることはない。
  • そのまま有料プランに変えずにさらに60日たつと、自動的に解約され、アカウントは削除される。
  • 有料プランは月額の基本使用料+上限を超えた分の上限超過料金。未使用分の繰り越しはない。
  • プラン変更は月1回まで。アップグレードの日割り差額は翌月に請求され、ダウングレードの差額は返金されない。
  • 解約は、解約したい月の月末の10日以上前までにサポートへ連絡する。
  • SendGridは法人向けで、個人では利用できない。

無料トライアル|60日間・1日100通まで

サポートの「無料トライアルについて教えてください」によると、無料トライアルの内容は次のとおりです。

項目内容
期間アカウント発行から60日間(延長不可)
使える機能Essentialsプランと同等
送信できる数1日100通まで
マーケティングキャンペーン機能の宛先情報2,000件まで登録(1度に送信できるのは最大100通)
Event WebhookのPOST先URL1つのみ
追加オプション利用不可
申し込みフォームから。クレジットカードの登録は不要

1日100通を超えて送ろうとすると、エラーになってメールは送れません。再び送れるようにするには、通数のカウントがリセットされるまで待つか、有料プランに変える必要があります。カウントがリセットされる具体的な時刻は公開されていない、とサポートに書かれています。

トライアル終了後の流れ

サポートの「60日の無料トライアル期間が過ぎるとどうなりますか?」と料金プランページのよくある質問によると、流れは次のとおりです。

  1. トライアル期間(60日)が満了すると、メール送信ができなくなる。自動で有料プランへ移行されることはない。
  2. 送信を再開するには、自分で有料プランにアップグレードする。
  3. 有料プランに変えないままさらに60日が過ぎると、自動的に解約となり、アカウントは削除される。解約後はアカウントにアクセスできない。

「無料トライアルを有料プランにアップグレードした場合、設定やデータは引き継がれますか?」への回答は「すべて引き継がれます」です。APIキーやDomain Authenticationなどの設定はそのままでプランを変えられます。ただし、有料プランに変えた時点でトライアルは終了し、利用料金が発生します。一度有料プランにすると、無料トライアルには戻せません。

トライアル期間内に検証が終わらない場合も、期間の延長はできず、有料プランへのアップグレードを求められています。トライアルで試すことを、申し込む前に整理しておくとよいでしょう。

Freeプランから移った人への影響

お知らせ「Freeプラン提供終了と無料トライアルへの移行に関するお知らせ」によると、2026年4月1日0時時点でFreeプランだったアカウントは、自動的に無料トライアルへ移行しました。設定やデータはすべて保持されています。この移行分のスケジュールは、5月31日0時にトライアル期間満了(送信停止)、7月30日(満了から60日)に自動解約と案内されていました。かつてFreeプランを使っていて、その後ログインしていないアカウントは、すでに解約されている可能性があります。

有料プランの料金と上限超過料金

料金プランページに掲載されている国内向けプランは、次のとおりです(税抜)。初期費用は0円です。

プラン基本使用料(月額)月間上限通数上限超過時
Essentials 50K3,000円5万通0.200円/通
Essentials 100K5,400円10万通0.132円/通
Pro 100K14,000円10万通0.165円/通
Pro 300K37,500円30万通0.137円/通
Pro 700K75,000円70万通0.117円/通
Pro 1.5M125,000円150万通0.089円/通
Pro 2.5M165,000円250万通0.071円/通

注記として、基本使用料は各月1日0時時点のプランに応じて発生し、未使用分の繰り越しはできないと書かれています。Proを大幅に上回る送信(目安として390万通/月以上)を予定している場合は、上位プランについてサポートに問い合わせます。

上限を超えたらどうなるか

サポートの「メール送信数がプランの上限通数を上回った場合でもメールは送信できますか?」によると、扱いはプランで違います。有料プランは上限を超えても送れますが、上限超過料金がかかります。無料トライアルは、上限に達するとそれ以上送れなくなります。

請求の内訳とタイミング

サポートの「利用料金の計算方法や、請求のタイミングについて教えてください」によると、請求書(クレジットカード払いの場合は請求明細書)は毎月10日頃にメールで届きます。中身は「当月の基本使用料と追加オプション利用料」と「前月の利用状況に応じた追加料金(上限超過料金、マーケティングキャンペーン機能利用料、Email Validation APIの追加利用料など)と日割り料金」の合計です。

同じページには、計算の事例が載っています。そのうち2つを紹介します(いずれも税抜、公式の事例どおり)。

事例内訳請求金額
Pro 100Kで9万通、Activity Feedの保存期間を30日に延長するアドオンを利用基本使用料14,000円+上限超過0円+アドオン1,800円15,800円
Pro 300Kで35万通(うちマーケティングキャンペーン機能で4万通・宛先4万件)、固定IPを2つ追加基本使用料37,500円+上限超過6,850円(5万通×0.137円)+マーケティングキャンペーン機能6,000円(1万件あたり1,500円)+追加固定IP8,600円(4,300円×2)58,950円

マーケティングキャンペーン機能(ブラウザ上で一括配信する機能)を使う場合は、送信通数だけでなく、宛先リストの件数に応じた利用料がかかる点に注意が必要です。

基本使用料とは別にかかるオプション料金

料金プランページの「追加オプション」によると、次の料金が別にかかります(税抜)。申し込み不要の機能は、無料枠を超えると自動的に追加料金が発生します。また、無料トライアル中はオプションを追加できません。

オプション料金
マーケティングキャンペーン機能の宛先追加(無料枠2,000件)10,000件あたり1,500円/月
Email Address Validation APIの追加利用(Proのみ、無料枠2,500件)1〜10,000件は1.50円/件。件数が増えると段階的に下がる(5,000,001件〜は0.12円/件)
固定IPアドレスの追加(Proのみ)1つあたり4,300円/月
Activity Feedの保存期間を30日間に延長プランにより750円〜37,500円/月(Pro 100Kは1,800円/月)
Email Testingのクレジット追加(Proのみ)30クレジット2,700円/月、60クレジット4,500円/月、100クレジット6,000円/月

利用料は日本標準時を基準に計算されますが、マーケティングキャンペーン利用料だけは米国時間(太平洋標準時)が基準になる、という注記もあります。月末や月初の配信で、どちらの月に数えられるかが日本時間の感覚とずれる可能性がある点は、覚えておきたいところです。

アップグレードした月の請求例

「利用料金の計算方法」のページには、月の途中でアップグレードした場合の事例も載っています(税抜、公式の事例どおり)。

  • 前月、Pro 100Kプランでトランザクションメールを11万通送信し、その後Pro 300Kプランへアップグレード(Pro 300Kの利用日数が10日間)。Pro 300Kでさらに15万通を送信。
  • 翌月の請求:基本使用料37,500円+上限超過料金1,650円(Pro 100Kの上限を超えた1万通×0.165円)+日割り料金7,580円((37,500円−14,000円)×10日÷31日)=46,730円。

この例のように、アップグレード前に超えてしまった分は、変更前のプランの単価で超過料金がかかり、そのうえで日割りの差額が加わります。

支払い方法

支払い方法は、クレジットカード払いと、請求書払い(法人でProプラン以上)の2つです。Essentialsプランでは請求書払いは使えません。請求書払いが必須で基本使用料を抑えたい場合は、Pro 100Kプランを検討するよう案内されています。利用料は月間送信通数ベースの従量課金制のため、年単位の契約や年払いはできません。

請求書払いの条件として、支払期限は翌月末日で延長はできないこと、銀行振込(振込手数料は利用者負担)で口座振替には対応していないこと、期日までに入金が確認できない場合は即時サービスを停止することなどが示されています。

プラン変更の注意点|月1回まで、ダウングレードは返金なし

プランの変更はマイページから行い、すぐに反映されます。サポートの「プラン変更手続きはどうすればよいですか?」と「プラン変更における注意点を教えてください」によると、注意点は次のとおりです。

  • プランの変更回数は1回/月まで。無料トライアルからのアップグレードも1回と数える。
  • 有料プランから無料トライアルへの変更はできない。
  • アップグレード:変更の翌日から末日までの基本使用料(日割り分)の差額が、翌月の請求に上乗せされる(前月末日に変えた場合は日割りなし)。
  • アップグレードすると、月内の上限通数は変更後のプランの値に置き換わる(変更前の上限通数に追加されるわけではない)。
  • 変更前にすでに上限を超えていた場合、上位プランに変えても超過料金は取り消されない。
  • ダウングレード:基本使用料の差額の返金はない。

「月の途中で上限を超えそうだから、上のプランに変えれば超過料金がなくなる」という考え方は通用しない、ということです。超える前に変えるか、超過料金を前提に予算を組む必要があります。

Essentials と Pro で変わること

同じページの表によると、EssentialsからProにアップグレードすると、Teammateの作成上限が3から1,000に増え、サブユーザ(15まで作成可能)が使えるようになり、Event Webhookの設定数が2から5に、Activity Feedのイベント保存期間が3日間から7日間に変わります。そして、送信元IPアドレスが共有IPアドレスから固定IPアドレスに変わります。

固定IPアドレスはクリーンな状態で割り当てられるため、IPレピュテーション(受信側から見た送信元の信頼度)がまだ構築されておらず、プラン変更の直後は一時的にメールの遅延(スロットリング)が発生することがある、とされています。1日の送信通数が少なければ特に問題はないものの、可能な限りIPウォームアップ(少ない通数から段階的に増やすこと)を実施するよう勧められています。大事な一斉配信の直前にProへ切り替えるのは避けたほうがよいでしょう。

Pro から Essentials に下げるときに失うもの

ダウングレード(Pro→Essentials)では、Teammateの作成上限が1,000から3に、Event Webhookの設定数が5から2に、Activity Feedの保存期間が7日間から3日間に戻り、送信元は共有IPアドレスに変わります。注意点として、次の2つが挙げられています。

  • サブユーザのデータ:Essentialsではサブユーザが使えないため、ダウングレードするとすべてのサブユーザにアクセスできなくなる。必要なデータは事前に退避する。
  • 固定IPアドレスの解放:割り当てられていた固定IPアドレスは解放される。再びProに上げても以前と同じIPは戻らず、クリーンな固定IPが割り当てられるため、もう一度IPウォームアップが必要になる。

費用を抑えるために一時的にEssentialsに下げ、繁忙期だけProに戻す、という使い方をすると、そのたびに固定IPのウォームアップが必要になる、ということです。

解約手続き|月末の10日以上前に連絡

サポートの「解約手続きについて教えてください」によると、解約は画面上のボタンではなく、サポートへの連絡で行います。

  • 解約を希望する月の月末の10日以上前までに、本人確認情報と解約希望月を書いてサポートに連絡する。
  • 解約処理は月末17時頃に行われ、その時点でアカウントは使えなくなる。必要なデータは事前に退避しておく。
  • 解約をキャンセルする場合は、月末から3営業日前までに、本人確認情報を添えてサポートに連絡する。
  • 解約完了後、すべての支払いが完了している(または請求が発生していない)ことを確認したうえで、アカウント情報が削除される。

基本使用料は各月1日0時時点のプランで発生するため、連絡が月末の10日前を過ぎると、翌月分の基本使用料がかかる可能性があります。やめると決めたら、早めに連絡するのが安全です。

アカウントが停止される3つのケース

サポートの「アカウントが停止されてサービスを利用できません。どうすればいいですか?」では、停止の理由として次の3つを挙げています。

1. 凍結(Suspension・Ban)

セキュリティ上の危険や異常なアクティビティが確認された場合、米国SendGridがアカウントを凍結(Suspension)することがあります。よくあるケースとして、パスワードやAPIキーがGitHubの公開リポジトリのような場所に置かれていた、存在しない宛先や誤った宛先への送信でレピュテーションが下がった、急激な送信量の増加で不正利用が疑われた、などが挙げられています。

Suspension中に送ったメールはキューに入りますが、復旧するまで送信されず、72時間たつと破棄されます。Suspension中も請求の対象で、契約は自動的に継続します。復旧の判断は米国SendGridのComplianceチームが行うため英語でのやり取りが必要で、構造計画研究所は仲介しない、と明記されています。

Suspensionが解消されないまま一定期間が過ぎた場合や、フィッシング等の不正な送信が検知された場合は、Ban(停止)になります。Banは原則として復旧できず、固定IPアドレスは削除され、サブユーザも一括でBanになります。契約は自動更新されませんが、最終月の上限超過料金などは請求されます。

2. 料金未納

期限内にクレジットカード決済ができなかった場合や、専用口座への入金が確認できなかった場合は、アカウントが停止されます。カード払いなら決済できるカードを登録してサポートに連絡し、請求書払いなら入金してサポートに連絡すると、確認後に復旧します。

3. 休眠アカウントの停止

一定期間メールを送らなかった場合、第三者の不正利用を防ぐ目的で、米国SendGridによってアカウントが停止されることがあります。一度停止されたアカウントは復旧できず、新しいアカウントを取り直す必要があります。

停止を防ぐために公式が挙げていること

サポートの「アカウントの停止を防ぐためには、どうすればいいですか?」では、パスワードやAPIキーの管理、二要素認証、IP Access Managementによるアクセス元の制御といった不正利用対策のほか、ダブルオプトイン(登録されたアドレスに確認メールを送り、リンクのクリックで受け取りの意思を確かめる方法)、大量送信前の宛先リストのクリーニングとIPウォームアップ、反応のない宛先を送信対象から外すSunset Policy、正当なメールの送信が挙げられています。

申し込む前のチェックリスト

  • 法人として利用するか(個人では利用できない)。
  • トライアル60日のうちに検証を終える計画があるか。延長はできない。
  • トライアル終了後、60日以内に有料プランへ移るか、使わないなら放置で削除されることを理解しているか。
  • 月間の送信通数の見込みから、上限超過料金を含めて月額を見積もったか。
  • マーケティングキャンペーン機能を使う場合、宛先リストの件数に応じた利用料を見込んだか。
  • プラン変更は月1回まで、ダウングレードは返金なしを理解しているか。
  • 請求書払いが必要なら、Proプラン以上が条件であることを確認したか。
  • Proに上げた直後の固定IPのウォームアップ期間を、配信スケジュールに入れたか。
  • APIキーを公開リポジトリなどに置かない運用になっているか。
  • やめるときは、月末の10日以上前にサポートへ連絡することを控えたか。

よくある質問

Q. トライアルが終わると、勝手に有料プランに切り替わって請求されますか。
A. 料金プランページのよくある質問では、自動で有料プランへ移行されることはなく、メール送信ができなくなるとされています。

Q. トライアルのまま放っておくとどうなりますか。
A. サポートでは、トライアル満了後に有料プランへ変えないまま60日が過ぎると、自動的に解約となりアカウントは削除されるとされています。

Q. 個人で使えますか。
A. 料金プランページのよくある質問では、SendGridは法人向けのサービスで、個人での利用は受け付けていないとされています。

Q. 年払いで安くなりますか。
A. サポートでは、月間送信通数ベースの従量課金制のため、年単位の契約や年払いは受け付けていないとされています。

この記事の確認範囲について

この記事は、構造計画研究所(SendGrid正規代理店)の料金プランページと、SendGridサポートサイトの各記事を、2026年10月23日に直接取得して確認した内容に基づいています。料金は国内向けプランの税抜表示です。SendGridを推奨・評価するものではなく、他社との比較も行っていません。実際に利用した体験にもとづく記事ではありません。米国SendGridと直接契約する場合の条件は確認していません。

この記事の主な出典(2026年10月23日確認)

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